福祉用具の選び方や失敗しないためのポイントを詳しく解説投稿日:2023.11.01 更新日:2023.11.01
在宅介護に欠かせないのが、介護用ベッドや車椅子、歩行器(歩行車)、階段昇降機などの福祉用具です。本当に必要な福祉用具を選ぶには、どのような点に注意すればよいのでしょうか。
本記事では、福祉用具の選び方やレンタルするときのポイントを詳しく解説します。
目次
福祉用具選びで困ったら? 失敗しない3つの選び方
失敗しないための福祉用具の選び方は、以下の3点がポイントです。
- 身体状況に合ったものを選ぶ
- 利用場所を想定して選ぶ
- 介護する側の負担に合わせて選ぶ
身体状況に合ったものを選ぶ
福祉用具の選び方として、意識すべき1つ目の点は、要介護者の身体状況に合ったものを採用することです。
例えば歩行が困難な状態の場合は、車椅子や歩行器の他、ベッドにも介助バーが付いているものを選ぶと起き上がり動作を補助できます。
また寝たきりの場合は要介護者の安全を守るため、介護ベッドや専用のマットレスを導入するのがおすすめです。車椅子や介護ベッドなどを購入するときは、要介護者の身長や体つきに合ったものを選びましょう。
利用場所を想定して選ぶ
福祉用具の選び方として、意識すべき2つ目の点は、利用場所を想定することです。
同じ福祉用具でも、利用する場所によって必要な機能が変わります。例えば歩行器や車椅子には、室内用の製品と外出用の製品の2種類があります。主に福祉用具を家の中で利用する場合は、室内用の製品を選びましょう。
室内用の歩行器にも、段差が多い環境では使いにくいもの(車輪付き歩行器など)があるため、利用場所を具体的にイメージして選ぶことが大切です。
一日中座って使用するような福祉用具の場合は、クッション性が高く座り心地の良いものを選ぶと、要介護者に喜んでもらえます。
介護する側の負担に合わせて選ぶ
福祉用具の選び方として、意識すべき3つ目の点は、介護する側の負担を考慮することです。
在宅介護は、介護する側に大きな負担がかかります。要介護度が重くなるにつれて、介護する側の負担を軽減する工夫を取り入れることが大切です
そのため福祉用具を選ぶときは、介護する側の負担に合わせて検討しましょう。日頃の介護で手間が掛かっていることや辛いと感じていることも、福祉用具の導入によって解決できる場合があります。
例えば、要介護者を抱えて階段を登り降りするのが辛い場合は、階段昇降機を導入するのがおすすめです。階段昇降機は、階段にリフトを設置し、要介護者を安全に運ぶための福祉用具です。
階段昇降機には、車椅子の登り降りが可能な製品や曲線階段に設置可能な製品などがあるため、さまざまな住まいに対応できます。階段の転落事故の防止にもつながるので、まだ要介護認定を受けていない方にもおすすめです。
さまざまな福祉用具を有効活用し、在宅介護の負担を軽減しましょう。
福祉用具をレンタルするときのポイント
福祉用具はレンタルも可能です。導入に当たっての初期費用が掛からないため、気軽に福祉用具を利用できます。
福祉用具をレンタルするときの事業者の選び方として、以下の2つのポイントを意識しましょう。
- アフターフォローが充実しているか
- 最低契約年数が決められていないか
アフターフォローが充実しているか
福祉用具をレンタルするときの事業者の選び方として、まずは福祉用具を導入した後のアフターフォローが充実しているかを確認しましょう。福祉用具は導入したら終わりではありません。例えば介護ベッドや階段昇降機のように設置作業が必要な福祉用具の場合、定期的に点検を行って、メンテナンスする必要があります。
福祉用具をレンタルする場合は、設置後の保守点検サービスが充実した事業者を選びましょう。万が一「福祉用具の調子が悪い」「作動中に変な音が聞こえる」といった異常が発生しても、速やかに修理・交換が可能です。
最低契約年数が決められていないか
福祉用具事業者の選び方として注意したい2つ目の点が、最低契約年数の有無です。最低契約年数が設けられている場合、福祉用具が不要になっても契約を解除できません。例えば最低契約年数が3年間の場合、要介護者が亡くなってもレンタル料金を3年間払い続ける必要があります。
最低契約年数を設けていない事業者なら、福祉用具が不要になった段階で撤去できます。福祉用具をレンタルするときのポイントを知り、信頼できる事業者を選びましょう。
福祉用具の選び方を知り、在宅介護の負担を減らそう
福祉用具を選ぶ際は、要介護者の身体状況に合っているか、利用場所に適しているか、介護する側の負担軽減につながるかの3点を考慮しましょう。また安全性や使いやすさも考えながら、ケアマネージャーなどと相談して福祉用具を選ぶことが大切です。
福祉用具はレンタルも可能です。福祉用具が不要になったときに撤去したい場合は、最低契約年数を設けていない事業者を選びましょう。また、アフターフォローが充実した事業者を選ぶと、設置後のサポートも期待できます。